日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

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スマホ市場の飽和

2019年2月4日(月) 日本経済新聞 朝刊

16年をピークに出荷減少
 ハイテク関連を中心に世界企業の業績をけん引してきたスマートフォン(スマホ)市場は飽和が鮮明だ。米調査会社のIDCによると、2018年の世界のスマホ出荷台数は前年比4.1%減の14億490万台だった。米アップルが07年に「iPhone」を発売したのをきっかけに市場拡大が続いてきたが、ピークの16年を境に2年連続で縮小している。
 最大の要因は世界需要の約3割を占める中国市場の減速だ。18年は景気減速や買い替え周期の長期化で、出荷が10%以上減った。競争が激しくなるなか、華為技術(ファーウェイ)やOPPO(オッポ)などの地場勢が安値攻勢などで、韓国サムスン電子やアップルのシェアを奪っている。
 アップルが1月29日に発表した18年10~12月期の売上高は、中国での販売不振を理由に前年同期比で9四半期ぶりの減収となった。スマホは関連産業の裾野が広く、半導体など電子部品や工作機械など多方面に影響が及ぶ。市場が飽和すると需要家からの値下げ圧力なども強まり、業績の下押し要因となる。