日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

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株価収益率(PER)

2019年12月29日(日) 日本経済新聞 朝刊

株価の割高・割安を判断
 株価の割高・割安を判断する代表的な投資指標のひとつ。英語の「Price Earnings Ratio」の略でピー・イー・アールと読む。株価が企業の1株利益の何倍に買われているかを示す。1株利益が100円の企業で株価が1500円なら、PERは15倍になる。株価収益率とも呼ばれる。
 株価は企業収益の先行きを予想しながら動くため、計算には1株利益の予想値を使うことが多い。PERの値が大きいほど、将来の利益の拡大期待が高いことを示す。高成長企業や、新興企業はPERが高くなりやすい。
 割高・割安の判断は相対的なもので、その銘柄の過去のPERの推移や同業他社と比較する。例えば、27日時点ではトヨタ自動車は10.1倍でホンダは9.5倍と、ほぼ同水準にある。トヨタは世界で自動車需要が伸びていた07年までの好況期には10倍台半ばだった。当時に比べると水準が低下している。日本株のPERは14倍台と米国の18倍台に比べ低いが、米国は高成長のIT(情報技術)企業が多いという特徴もあり、単純に日本が割安とはいえない。