日々進化する経済用語集 経済ナレッジバンク

最新の経済情報を伝える日経は、日々新しい経済用語が登場する場所でもあります。

「経済ナレッジバンク」は、おさえておきたい経済の基礎用語から最新用語まで、約600語を収録。

やさしくわかりやすく解説しています。

経済をイチから学びたい時、日経を読んでいて知らない用語にぶつかった時など、幅広くご活用いただけます。

索引

経済用語を索引から検索できます。

  • 0
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 5
  • 6
  • 7
  • 8
  • 9
  • はてなブックマーク
  • Facebook
  • mixiチェック
  • Twitter
  • LinkedIn

追加型株式投信

2014年4月1日(火) 掲載

 投資信託には様々な種類があり、個人が銀行や証券会社を通じていつでも売買できる大半の商品が追加型株式投信に含まれる。株式にも債券にも投資できるため、分類上は株式投信だが、「グローバル・ソブリン・オープン」など債券に投資するファンドも多い。投資信託協会によると、資産残高は約61.8兆円。個人が購入できる公募投信全体(約78.9兆円)の約8割を占める。
 証券取引所に上場し、株価指数などの指標に連動させる上場投資信託(ETF)も含まれ、取引時間中は株式と同じように価格が変動する。ETFで最も残高が大きいのは、野村アセットマネジメントが運用する「日経225連動型上場投資信託」(約1.9兆円)。ETFは機関投資家も積極的に売買するため、投信評価会社が個別ファンドの純資産などのランキングを公表する際、個人マネーの動きを見たい場合はETFを除くことが多い。非上場のタイプは午後3時以降の1日1回のみ価格が算出される。
 原則として売買時に手数料、保有後も運用管理費用(信託報酬)がかかる。譲渡益や分配金にも約20%の税金が発生する。最近は投資初心者や少額投資非課税制度(NISA)向けとして、「ノーロード」と呼ばれる購入時の手数料が無料の商品も増えている。