日経就活サクセスWEB

就活に日経が「効く」3つの理由

  • 書ける

    企業の動きや戦略が掲載されているから

    志望動機が書ける!

     就活は「相手(志望企業)」の戦略を知り、分析したうえで自分を「プレゼンテーション(営業)」する活動。そのため相手のことをよく知り、より魅力的なプレゼンをすることが必要になります。
     企業のことを知るためには、日経で志望企業の情報を集めることが有効。日経を読めば「なぜ貴社なのか」を、より的確に説得力を持って伝えられます。

  • わかる

    時事やビジネスの最新の話題が掲載されているから

    「重要キーワード」がわかる!

     「AI」「EV」「IoT」「フィンテック」「シェアビジネス」などビジネスで大きな話題になっている重要キーワードは、就活生なら押さえておきたいところ。これらのキーワードは日経を読むことで理解でき、関連する企業の動向もつかめるようになります。
     面接で突然、時事について聞かれることもあります。そのようなときは、慌てることなくしっかり説明し、自身の情報感度と本気度を伝えましょう。

  • 話せる

    面接担当者も日経を活用しているから

    「共通言語」で話せる!

     人事担当者や役員など選考に関わる人たちは日本経済新聞を情報源として活用しています。約7割が日経を読んでいるということは、就活で「日経」が共通言語になるということ。日経の記事を活用して、面接担当者と同じ視点で話せるようになりましょう。

企業のトップマネジメント層へのリーチ率

企業のトップマネジメント層へのリーチ率 企業のトップマネジメント層へのリーチ率
就活前も就活中も!
日経が就活で役立つシーンとは?

日経が就活で役立つシーンとは?

  • 業界・企業研究

    多くの企業の中から、自分に合う企業を探せる。業界や企業の抱える課題も分かる。

  • ES作成

    他の学生が書かない切り口で志望動機や自己PRが書けるようになる。

  • 筆記試験・
    グループディスカッション

    時事用語や業界・企業の最新事情を知ることで、臨機応変に対応できる。

  • 面接試験

    新聞記事から得た情報を活用した鋭い企業研究が、志望動機に説得力を持たせる。

日経を読んでおく習慣をつけよう。
毎日の積み重ねが
就活の様々なシーンで活きてくる!

先輩が やっておけばよかった
と悔やむことは?

先輩がやっておけばよかったと悔やむことは?

就職活動で後悔していること

(※9月1日時点の就活継続者、上位7項目)

就職活動で後悔していること 就職活動で後悔していること

 皆さんの先輩(2019年春入社の学生)に「就活で後悔していること」を聞いたところ、「自己分析」「業界研究」「企業研究」がトップ3となりました(上のグラフ)。準備不足を悔やんでいる様子がうかがえます。
 就活で繰り返し問われるのが志望動機です。業界・企業をどれだけ真剣に研究したかどうかが、答えに明確に表れます。志望企業の戦略を理解し、熱意ある志望動機を伝えることができれば、企業は「本気度が高い学生」と判断、高評価を得られるでしょう。
 志望動機を作成するために役立つ情報源の1つが 日本経済新聞です。日経はさまざまな業界・企業の最新情報を掲載しており、業界・企業研究の必読アイテム。日経を活用して、しっかりした志望動機を作りましょう。

志望する業界・企業の研究を怠らずに取り組もう。
日経を使えば 最新情報を知ることができる!

企業の戦略を理解

業界の動向を理解

「日経」読んで「内定」決まり

就職試験の面接官も
読んでいる「日経」

トップビジネスパーソンのうち、89.6%は日経を読んでいます。
社長、役員のうち92.2%は日経を読んでいます。

トップビジネスパーソンへのカバレッジ

トップビジネスパーソンへのカバレッジ トップビジネスパーソンへのカバレッジ

会長/社長/副社長/代表取締役/
CEOのカバレッジ

会長/社長/副社長/代表取締役/CEOのカバレッジ 会長/社長/副社長/代表取締役/CEOのカバレッジ
出典「BE:JAPAN2014」

BE:JAPAN(The media survey of Japan's business elite)は日本のビジネスエリートの行動調査です。実査期間は2014年8月〜11月。アジアとヨーロッパでそれぞれ実施されている調査-The media survey of Asia's business elite(BE:Asia)およびThe media survey of Europe's business elite(BE:Europe)の内容、方法を踏襲し、グローバルで統一的な調査の一部を構成しています。Ipsos MediaCT社(ロンドン)とアダムスコミュニケーション(東京)が共同で実施。従業員250人以上の企業の会長、社長ならびに各業務分野の最高責任者が調査対象者です。

日経を武器に情報戦を戦い抜こう!